会社案内会社案内

アクセリード株式会社は、
創薬ソリューションプロバイダーである
Axcelead Drug Discovery Partners
株式会社を中核企業とした、
世界レベルの創薬を実現する
アクセリードグループのホールディング会社です。

会社概要会社概要

社名 アクセリード株式会社(英名:Axcelead, Inc.)
設立 2020年4月1日
所在地 〒105-6221
東京都港区愛宕二丁目5番1号  愛宕グリーンヒルズMORIタワー21階
役員一覧
取締役会長
松村 淳
代表取締役社長
藤澤 朋行
取締役
飯野 智
取締役CFO
前川 裕貴
取締役CTO 研究開発管掌
池浦 義典
取締役COO 営業管掌
山田 伸彦
取締役COO コーポレート管掌
藤澤 美穂
事業内容 医薬品や医療機器に関する事業を営む会社(外国会社を含む)等の株式又は持分を所有し、当該会社の事業活動を支援し、グループ全体の企業価値向上に貢献する
資本金 44億円

役員紹介役員紹介

写真:取締役会長 松村 淳 写真:取締役会長 松村 淳

取締役会長

松村 淳

略歴
写真:藤澤 朋行 写真:藤澤 朋行

代表取締役社長

藤澤 朋行

略歴
写真:取締役 飯野 智 写真:取締役 飯野 智

取締役

飯野 智

略歴
写真:取締役CFO 前川裕貴 写真:取締役CFO 前川裕貴

取締役CFO

前川 裕貴

略歴
写真:取締役CTO 研究開発管掌 池浦 義典 写真:取締役CTO 研究開発管掌 池浦 義典

取締役CTO 研究開発管掌

池浦 義典

略歴
写真:取締役COO 営業管掌 山田 伸彦 写真:取締役COO 営業管掌 山田 伸彦

取締役COO 営業管掌

山田 伸彦

略歴
写真:取締役COO コーポレート管掌 藤澤 美穂 写真:取締役COO コーポレート管掌 藤澤 美穂

取締役COO コーポレート管掌

藤澤 美穂

略歴

グループ企業グループ企業

AXCELEAD Corporate Movie Vol.1

AXCELEAD Corporate Movie Vol.2

AXCELEAD

Axcelead Drug Discovery Partners

2017年に武田薬品工業株式会社の創薬プラットフォームを継承して事業を開始した、日本初の創薬ソリューションプロバイダーです。

ARCALIS

ARCALIS

ARCALIS(アルカリス)は、米・製薬企業Arcturus Therapeuticsと共同で設立した、メッセンジャーRNA(mRNA)医薬品・ワクチンの受託開発製造事業(以下、CDMO事業)を行う企業です。

PassPort Technologies, Inc.

PassPort Technologies, Inc.

パスポートテクノロジー社は、皮膚表面に微細な孔を開けるマイクロポレーション技術と、微細孔を介した薬物の吸収を制御するパッチ組成技術を組み合わせた薬物投与技術である「PassPort System」を用いた新規治療システムの開発を通して、ヘルスケア市場により多くの価値を提供を目指すバイオテクノロジー企業です。

Whiz Partners

Whiz Partners

東京を拠点とし、成長投資やグローバルマクロ投資などオルタナティブアセットを主体とする資産運用会社です。

SDGsSDGs

アクセリードは、SDGs(Sustainable Development Goals:持続可能な開発目標)の達成に向けて、
17の大目標のうち、以下2つの達成に寄与する企業です。

すべての人に健康と福祉を

3.すべての人に健康と福祉を

あらゆる年齢のすべての人の健康的な生活を確保し、福祉を推進する

産業と技術革新の基盤をつくろう

9.産業と技術革新の基盤をつくろう

強靭なインフラを整備し、包摂的で持続可能な産業化を推進するとともに、技術革新の拡大を図る

【17の目標に紐づく169のターゲット】

3.b
主に開発途上国に影響を及ぼす感染性及び非感染性疾患のワクチン及び医薬品の研究開発を支援する。また、知的所有権の貿易関連の側面に関する協定(TRIPS協定)及び公衆の健康に関するドーハ宣言に従い、安価な必須医薬品及びワクチンへのアクセスを提供する。同宣言は公衆衛生保護及び、特に全ての人々への医薬品のアクセス提供にかかわる「知的所有権の貿易関連の側面に関する協定(TRIPS協定)」の柔軟性に関する規定を最大限に行使する開発途上国の権利を確約したものである。
9.1
全ての人々に安価で公平なアクセスに重点を置いた経済発展と人間の福祉を支援するために、地域・越境インフラを含む質の高い、信頼でき、持続可能かつ強靱(レジリエント)なインフラを開発する。
9.2
包摂的かつ持続可能な産業化を促進し、2030年までに各国の状況に応じて雇用及びGDPに占める産業セクターの割合を大幅に増加させる。後発開発途上国については同割合を倍増させる。
9.4
2030年までに、資源利用効率の向上とクリーン技術及び環境に配慮した技術・産業プロセスの導入拡大を通じたインフラ改良や産業改善により、持続可能性を向上させる。全ての国々は各国の能力に応じた取組を行う。
9.5
2030年までにイノベーションを促進させることや100万人当たりの研究開発従事者数を大幅に増加させ、また官民研究開発の支出を拡大させるなど、開発途上国をはじめとする全ての国々の産業セクターにおける科学研究を促進し、技術能力を向上させる。
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